国立民族学博物館(みんぱく)は、博物館をもった文化人類学・民族学の研究所です。

朝鮮半島関連の資料データベースの強化と国際的な接合に関する日米共同研究

研究期間:2017.4-2019.3 / 強化型プロジェクト(2年以内) 代表者 太田心平

研究プロジェクト一覧

プロジェクトの目的

朝鮮半島の文化に対する世界の関心が高まり、関連データベース(以下「DB」)の社会的需要も高まっている。本館の朝鮮半島関連の標本資料は約3万点にもおよび、この需要に寄与することが出来る世界有数のDBを形成している。ただ、資料情報に不十分なものが2,700点ほど見られる。このプロジェクトの第一の目的は、これらを補填することだ。
本館のDBが充実しても、国際的な利用を促進できるわけではない。同様の問題は、アメリカ自然史博物館(以下「AMNH」)のDBにも指摘されている。第二の目的は、本館とAMNHの朝鮮半島関連DBの統合的入口(ポータル)を作成し、国際利用を促進することだ。
第三の目的は、同類のDBをもつ国内外のその他の機関の研究者と、ポータルのフォーラム型機能を用いて、資料情報やポータル自体の質を高めることだ。これはまた、他機関がポータルへ加盟することを促し、ポータルの汎用化を探る作業にもなる。

プロジェクトの内容

本プロジェクトは、次のプロセスで実施する。
(1)本館が所蔵する標本資料のうち朝鮮半島関連のもの(全体の約9%、約3万点)のうち、資料情報に不備が見られる2,700点のうち、1,200点について、標本資料DBに記載されている資料情報の強化をはかる。既存の朝鮮半島食文化DBの特性に合わせた作業となる。
(2)AMNHは、すでに標本資料DBを公開しているが、自然史家ロイ・チャップマン・アンドリュース(後に館長)とその当時の妻(写真家)が、20世紀初頭に朝鮮半島で撮影した写真や映像、約300点を、さらにDBへ追加しようとしている。本館とAMNHのこれらの作業は、平成29年度に締結する学術交流協定にもとづき、相互協力と共同研究の体制で進む。 【以上、1年目】

(3)本館とAMNHの間で、構築するポータルに関するアイデアを出し合い、その仕様を決定する。なお、現時点までの話し合いで浮かび上がっているポータルの概略は、別紙のとおりである。(科学研究費補助金(若手研究(B))により、アメリカ合衆国立自然史博物館(スミソニアン)、オランダ国立民族学博物館、デンマーク国立博物館を訪問し、ポータルに関するアイデアの聴き取りも行う。)
(4)本館所蔵の資料情報に不備が見られる2,700点のうち、残り1,500点について、標本資料DBに記載されている学術情報の強化をはかる。これで既存の朝鮮半島食文化DBと一体化できる。
(5)これらにより整理された2館のDB群の追加情報をもとに、各DB間を横断する機能をもつポータルをシステム構築する。関係者のあいだで試用し、暫定システムを構築する。【以上、2年目】

(6)構築されたポータルを、同様のDBを有する国内外の機関の研究者に公開し、フォーラム型機能を用いて資料情報を強化する。また、ポータル自体の質を高めるアイデアを募る。候補として挙げられる機関は、神奈川大学常民文化研究所、澁澤資料館、宮本記念財団、徳島県立鳥居龍三記念博物館、アメリカ合衆国立自然史博物館(スミソニアン)、オランダ国立民族学博物館、デンマーク国立博物館、ソウル大学博物館、大韓民国国立民俗博物館などである。
(7)特に、ソウル大学博物館、大韓民国国立民俗博物館については、両博物館を通じてソースコミュニティによる考証を受ける。
(8)集まったアイデアを整理したうえで、それらを討議するため、上記を候補とする国内外の機関の研究者を招聘し、本館で国際ワークショップを開催する。この国際シンポジウムには、ポータルの公開前に質を高めるアイデアを得られると期待できるだけではなく、今後にポータルへ参加する機関を募集する効果も期待できる。
(9)ポータルの部分改修。
(10)DBとポータルの一般公開。 【以上、3年目】

期待される成果

本館が所蔵する朝鮮半島関連の標本資料と資料情報を、これまでより充実した形で、かつ食文化DBまで含め統合的に利用できるDBが完成する。かつ、本館だけでなくAMNHの標本資料と写真および映像のDB、その資料情報までポータルで引き出せるため、日本国内の学術機関がAMNHを利用する道を大きく広げることが出来る。また逆に、英語圏の人びとが本館、その標本資料、その資料情報の存在を知り、利用していくためのツールが完成する。また、フォーラム型機能により標本資料や写真資料の情報を世界各地から得ることが出来るため、朝鮮半島に関する研究空間を提供することともなる。加えて、ポータルという形態であるため、他の機関がもつDBを後に追加していくことも出来、プロジェクト終了後に他機関のプロジェクトによって成長していくという波及効果も期待できる。