人類の都市への適応を再考する――生業のグローバル・ヒストリー

キーワード

人類、都市適応、生業変容

目的

本共同研究では、生業（「せいぎょう」と「なりわい」）の人類学的な研究の拡張可能性を探る目的で、都市との関わりを含み広域動態の事象の説明に優れた「グローバル・ヒストリー」概念を援用して、これまでの人類学・歴史学・社会学・地理学などの諸分野の知見を用いた総合を試みる。すなわち、人類学的な都市への適応に関する研究と、歴史学あるいは社会学・地理学的な都市に関する研究（農村都市関係を含め）を、それぞれ再検討し、比較総合することから、上記目的の達成を目指す。具体的には、１）都市をめぐる諸理論（農村都市関係論、世界システム論、など）、２）都市の資源へのアプローチ（農耕民・牧畜民・遊動民など）、３）農村と都市の間の往還（都市民など）、４）近現代の人類の生業変容、といった枠組みでの、都市への適応の総合的理解を明らかにする。このような人類学を起点とした総合作業から、人類の生業像の見直しを、成果出版物の形として実現する。

2026年度

本年度（２年目）は、合計で３回の研究会の開催を予定する。１年目（第１回と第２回）の議論をふまえて、引き続き、都市および都市適応に関わる、各分野（人類学、歴史学、社会学、地理学）の先行研究を確認して、都市適応を考える枠組みの可能性を議論する。具体的には、世界システム論、農村都市関係論、柳田國男『都市と農村』論、移動・移民論、などの検討を予定する。同時に、具体的な地域あるいは都市の事例から、都市適応と生業変容の多様な状況の比較検討を進めて、「人は都市に何を求めて（暮らしを変えて）きたのか」を探る。
本年度の３回の研究会では、議論をまとめてゆく次年度（３年目）の方向性を探りつつ、生業が異なる集団（農耕民・牧畜民・遊動民・都市民）の、できるだけ幅広い話題の検討を行うことを目指す。

研究会

2026年7月11日（土）13：30～18：30（国立民族学博物館　第6セミナー室）

中井信介（佐賀大学）「はじめに」
松田睦彦（国立歴史民俗博物館）「柳田國男の見た近代日本の都市と農村」
コメント：高井康弘（大谷大学）
質疑応答
野林厚志（国立民族学博物館）「台湾における先住民族の都市経験と汎エスニシティ」
コメント：小谷真吾（千葉大学）
質疑応答
鈴木英明（国立民族学博物館）「ベルベラ　植民地争奪下の港町の変容」
コメント：池谷和信（国立民族学博物館）
質疑応答
討論・今後の計画

2025年度

１年目：合計で２回の研究会の開催を予定する。
2025年12月に１回目の研究会を開催する。共同研究の趣旨説明と基本概念の検討を行う。各参加者の簡単な自己紹介をする。また、都市および都市適応に関わる、各分野（人類学、歴史学、社会学、地理学）の先行研究の要点を確認する。
2026年3月に２回目の研究会を開催する。１回目の研究会を踏まえた、都市をめぐる諸理論の詳細を検討して、都市適応を考える枠組みの可能性を議論する。

研究会

2025年12月6日（土）13：30～18：00（国立民族学博物館　第1演習室　ウェブ開催併用）

中井信介（佐賀大学）「趣旨説明」
参加者全員「自己紹介」
企画展「フォルモサ∞アート」見学　
野林厚志（国立民族学博物館）「案内・説明」　
討論・今後の計画

2026年3月21日（土）13：30～18：00（国立民族学博物館　第1演習室　ウェブ開催併用）

中井信介（佐賀大学）「はじめに」
松宮邑子（埼玉大学）「モンゴルにおける「都市」への「適応」をどのように考えるか？」
コメント：渡辺和之（阪南大学）、冨田敬大（神戸大学）
質疑応答
島田竜登（東京大学）「都市形成のグローバル・ヒストリー：人類の都市適応と近代世界システム」
コメント：池谷和信（国立民族学博物館）
質疑応答
討論・今後の計画

研究成果

本年度（１年目）は合計２回の研究会を経て、本共同研究の目的と「都市適応」等の関連する主な概念についての各研究員の理解が進展した。なお、本共同研究のキーワードである「都市適応」と「生業変容」の２つを含む本共同研究の問いとして「人は都市に何を求めて（暮らしを変えて）きたのか」を、１回目の研究会の「趣旨説明」で示した（民博通信Online13号の記事参照）。また各研究員が相互の研究関心（これまでと現在）を、共有しはじめることができた（各研究員はおよそ半数が初対面）。いっぽうで、都市適応に関わる各分野（人類学、歴史学、社会学、地理学）の先行研究の確認は、ある程度は実施（「世界システム論」の2020年代的な評価と価値の確認など）できたが不十分で、これは次年度（２年目）も引き続き検討課題とする。次年度は、生業が異なる集団（農耕民・牧畜民・遊動民・都市民）の「都市適応」について、できるだけ幅広い話題の検討を行うことを目指しており、本年度はそのための基礎となる作業を行うことができた。